仮想通貨とは？
ビットコインの特徴
いまさら聞けない？ビットコインの基礎知識
仮想通貨についてよく知らない人でも、ビットコインという名前については聞いたことがあるという人もいるでしょう。今では世界中で1,000種類近くあるといわれる仮想通貨ですが、その中でもビットコインは圧倒的シェアを誇る代表的な通貨です。
ビットコインに興味があるけれども、基礎からよく理解したいと思っている人のためにも、基本的な部分から詳しく解説していきましょう。
そもそもビットコインとは？
ビットコインとは簡単に言ってしまうと仮想通貨の一種で、インターネット上で使える通貨のことです。なので100円玉や1万円札のように、貨幣や紙幣があるわけではないです。あくまでもデジタルの世界でのみ存在する通貨です。日本なら日本銀行が円を管理するなど、それぞれの国の中央銀行が通貨をコントロールしています。
しかしビットコインの場合、特定の国・中央銀行が発行している通貨ではないのが特徴的です。近年日本国内でも、ビットコインによる決済を導入しているところも出てきつつあります。
どのようなメリットがあるの？
通常お金のやり取りをする際、銀行を仲介しなければなりません。その場合、銀行に仲介手数料を支払う必要があります。一方ビットコインの場合、個人間で直接送金ができます。個人間で直接やり取りが可能ですから、基本的な手数料が無料で、かかったとしても格安に抑えられます。
特に海外送金する際にお得感があるでしょう。銀行を介すると現地の通貨に交換するなどの手続きに手間取るので、手数料も割高です。しかしビットコインは世界共通の通貨のため、通貨の交換も必要ななく、金融機関をいくつも仲介することもありません。なので仲介手数料などのコストを大幅に削減できます。
安全性はどうなの？
ビットコインは国を介さない通貨ということで、「本当に大丈夫？」と不安に感じる方もいるでしょう。しかしきわめて安全性の高い通貨といわれています。まず送金をする際には電子署名を添えます。この電子署名ですが、複雑に暗号化されているためなかなか第三者が成りすますことは難しいです。
またビットコインではブロックチェーン技術を用いています。これは世界中のネットワークを使って、送金などの取引記録をつなげて各端末で共有するというものです。送金をネットワーク内の端末で確認するため、二重使用や改ざんなどが起きないように監視しています。また、高度な数学や暗号技術を使っていますから、人為的になかなかごまかせないようなシステムになっています。しかも管理する組織がないため、低コストでコインのやり取りも可能なわけです。
取引所のセキュリティ対策が重要
ビットコインと聞いて、マウントゴックスをイメージする方も多いでしょう。2014年当時、東京にあった取引所のマウントゴックス社で多額のビットコインが盗難に遭ったというものです。その結果、470億円程度の負債を抱えて破綻し、投資家に仮想通貨が戻ってこないという事態になりました。しかしこれは取引所のセキュリティに問題があったから起きた問題で、仮想通貨そのものの安全性に問題があったわけではありません。ちなみに当初ハッカー攻撃により失われたといわれていましたが、社長による横領の疑いが強まり逮捕される事態に発展しました。
このようにビットコインそのものは安全性が高くても、取引所自体の信頼性に問題がある、セキュリティが不充分だとこのような流出被害が起こりかねません。そこで取引所を利用する際には、どのようなセキュリティ対策をしているか確認することです。二段階認証、オフラインで仮想通貨の管理をしているなどの対策をしているところの方が安全性は高いです。
今後の決済の主流になる可能性も
グローバル社会が進む現代では、国内だけで経済が回らない状況とも言えます。貿易も欠かせないもので、アメリカドルやユーロ、日本円などで取引をしています。しかし2国間にはそれぞれ通貨があり、交換する際には為替レートがあります。このレートは常に変動していて、状況によっては貿易の不均衡が起こりかねません。その結果、片方の国が貿易赤字に陥り不平等さを感じるかもしれません。
しかし、ビットコインなどの仮想通貨であれば、いちいち為替をする必要がありません。そうなると通貨の価値による貿易の不均衡のデメリットが払しょくされる可能性があります。もしかすると基軸通貨に躍り出る可能性もあり、将来性も充分期待できるでしょう。
ビットコインは国や中央銀行の存在しない仮想通貨である点が、従来の法定通貨との大きな違いです。特定の組織が管理していないため、低コストで送金などのやり取りが可能です。世界共通で使われている通貨ですから、海外に送金する場合でも通貨の交換をする必要もないです。通常海外送金するには数千円もの手数料がかかりますが、ほぼ無料に抑制できます。
いろいろな意味で利便性が高いので、日本国内でもますます活発に流通する可能性があります。投機目的で購入する人も多くいますが、ショッピングでも広く利用されるということも考えられるでしょう。